2008年から見てきたウォーターサーバー市場｜宅配水から浄水型への変化

2008年から2025年までの18年間で、日本のウォーターサーバー市場は大きく姿を変えてきました。かつては回収式ボトルを中心とした宅配水が市場の主役でしたが、ワンウェイ方式が広がり、近年は水道水をろ過して使う浄水型ウォーターサーバーも存在感を高めています。

日本宅配水＆サーバー協会（JDSA）の統計では、ウォーターサーバー市場規模は2008年の383億円から2025年には2,112億円へ拡大しています。単純に市場が大きくなっただけではなく、「水を届けてもらう」ことが中心だった市場から、「自宅の水道水をサーバーで浄水して使う」という選択肢まで広がった18年間と見ることができます。

この記事では、2008年から2025年までの公開統計や市場調査をもとに、宅配水市場の拡大、ワンウェイ方式の成長、2011年前後の変化、そして浄水型ウォーターサーバーが伸びてきた流れを時系列で整理します。

2008年から始まった宅配水市場の本格的な拡大

2008年前後のウォーターサーバー市場は、現在のように宅配水・給水型・水道直結型から自由に選ぶ市場ではありませんでした。JDSAの統計を見ると、当時はリターナブル方式の宅配水が中心で、その後ワンウェイ方式が加わりながら市場が急速に拡大しています。

2008年はリターナブル方式が市場の中心だった

JDSAの統計では、2008年の宅配水市場は顧客数93万3,000台、市場規模383億円でした。統計上、この年はリターナブル方式のみが計上されています。

現在と比べると市場規模は小さいものの、2008年時点ですでに家庭向け宅配水が拡大する土台はできていました。

2009年から2010年にかけて顧客数が大きく増えた

2009年にはリターナブル方式の顧客数が132万台となり、2010年にはリターナブル156万6,000台に加え、ワンウェイ・BIBが42万台となりました。

年	顧客数	市場規模
2008年	93.3万台	383億円
2009年	132万台	488億円
2010年	198.6万台	684億円
2011年	249万台	910億円

わずか数年で顧客数と市場規模が大きく伸びており、宅配水が家庭へ広がっていった時期だったことが数字から分かります。

2010年にはワンウェイ方式が統計に現れる

2010年のJDSA統計では、ワンウェイ・BIBの顧客数42万台、市場規模120億円が計上されています。使用後の容器を回収するリターナブル方式だけでなく、使い切り容器を採用する方式が市場の一角を占め始めました。

この変化は、その後のウォーターサーバー選びで「水の種類」だけでなく「ボトルの扱いやすさ」が比較される流れにもつながりました。

市場拡大とともに選択肢が増えていった

2010年当時の市場調査でも、宅配水市場は急速に拡大している分野として扱われていました。参入企業が増え、天然水やRO水、容器方式など、比較する条件も増えていきました。

ウォーターサーバーは、単に冷水と温水を出す機械ではなく、水・容器・配送を含めて選ぶサービスへ変化していきました。

2011年以降に宅配水が家庭へ定着していった流れ

2011年は、ウォーターサーバー市場を振り返るうえで重要な年です。東日本大震災後には飲料水の確保や備蓄への関心が高まり、宅配水を家庭で利用する意味が改めて注目されました。

2011年に宅配水市場が大きく伸びた

JDSA統計では、宅配水の市場規模は2010年の684億円から2011年には910億円へ拡大し、顧客数も198万6,000台から249万台へ増えています。

数字から見ても、2011年は宅配水市場が大きく拡大した年の一つだったことが分かります。

震災後に飲料水と備蓄への関心が高まった

2011年に家庭用ウォーターサーバー利用者500人を対象に行われた調査では、31.6％が東日本大震災後にウォーターサーバーを導入したと回答しています。また、市販の水を「かなり入手困難だった」「やや入手しづらかった」とした回答は合計73.0％でした。

調査項目	結果
震災後に導入	31.6％
市販水の入手に困った	73.0％
震災後に役立った	77.0％
災害対策として利用したい	88.6％

一つの調査結果ではありますが、宅配水が日常の便利さだけでなく、災害時の水の確保という視点でも評価されたことが分かります。

2012年には市場規模が1,000億円を超えた

JDSA統計では、2012年の宅配水市場規模は1,170億円となり、顧客数は292万8,000台まで増えました。

宅配水は一時的なブームだけではなく、家庭で継続利用するサービスとして定着する段階へ進んでいきました。

2013年以降は急成長から安定成長へ移った

2013年以降も市場は拡大しましたが、2008年から2012年までのような急激な伸びだけではなく、増減を繰り返しながら規模を広げていきました。

市場が成熟するにつれて、「ウォーターサーバーを使うか」だけでなく「どの方式を選ぶか」が重要になっていきました。

ワンウェイの成長から浄水型登場までの変化

2010年代後半になると、宅配水の中でもワンウェイ方式の存在感が大きくなりました。同時に、水道直結型や給水型といった「水を配送しないウォーターサーバー」の市場も形成されていきます。

2018年にはワンウェイの市場規模がリターナブルを上回った

JDSA統計では、2018年の市場規模はリターナブル740億円、ワンウェイ800億円でした。市場規模ベースでは、この年にワンウェイがリターナブルを上回っています。

宅配水の中でも、使い切り容器を採用するサービスが大きな市場を形成するようになりました。

2020年にはワンウェイの製造量もリターナブルを上回った

2020年の製造量は、リターナブル70万1,800KLに対し、ワンウェイ75万9,600KLでした。市場規模もワンウェイ1,014億円、リターナブル709億円となっています。

年	リターナブル市場	ワンウェイ市場
2017年	760億円	670億円
2018年	740億円	800億円
2019年	700億円	860億円
2020年	709億円	1,014億円

この頃には、宅配水市場の中でもワンウェイ方式が主要な選択肢として定着していたことが分かります。

水道直結型と給水型という新しい選択肢が広がった

矢野経済研究所の市場調査では、水道直結型ウォーターサーバーの市場推移を2017年度から、給水型ウォーターサーバーを2020年度から追っています。宅配水とは異なり、水道水をろ過して利用する方式です。

「水を購入して届けてもらう」宅配水に加え、「自宅の水道水を浄水して使う」という別の選択肢が加わりました。

浄水型の成長で料金体系も変わった

宅配水では、水の注文量が料金に影響するサービスが一般的です。一方、浄水型ではサーバーレンタル料を中心とした定額制が多く、水を多く使う家庭にとって比較しやすい料金体系が広がりました。

現在は「水の味」だけでなく、配送の有無や料金体系まで含めて方式を選ぶ時代になっています。

2023年から2025年に浄水型が急成長した市場

近年の市場で特に目立つのが浄水型ウォーターサーバーの成長です。JDSAは2023年から「浄水器形」を市場統計に掲載しており、2025年には顧客数126万6,000台、市場規模274億円まで拡大しています。

2023年からJDSA統計に浄水器形が加わった

JDSAの市場規模統計では、2023年に浄水器形が101億円として掲載され、宅配水1,722億円と合わせたウォーターサーバー市場全体は1,823億円となりました。

統計上でも、宅配水だけではウォーターサーバー市場全体を説明できない時代になったことが分かります。

2024年から2025年に浄水型が大きく伸びた

浄水器形の市場規模は2023年101億円、2024年161億円、2025年274億円と拡大しました。顧客数も72万台から102万6,000台、126万6,000台へ増えています。

年	浄水器形顧客数	浄水器形市場規模	市場全体
2023年	72万台	101億円	1,823億円
2024年	102.6万台	161億円	1,977億円
2025年	126.6万台	274億円	2,112億円

宅配水が依然として大きな市場を持つ一方、直近では浄水型の伸びが市場全体の変化を象徴しています。

宅配水事業者自身も給水型へ参入している

矢野経済研究所は2024年の調査で、宅配水市場の新規顧客獲得の伸びが鈍化する一方、大手宅配水事業者が給水型ウォーターサーバーへ参入し、戦略的に注力していると報告しています。

宅配水と浄水型は完全に別々の市場ではなく、同じ事業者が複数方式を扱うケースも増えています。

18年間でウォーターサーバーの選び方そのものが変わった

2008年から2025年までを振り返ると、市場規模は383億円から2,112億円へ拡大しました。その過程で、リターナブル中心からワンウェイの成長、そして浄水型の拡大へと選択肢が増えています。

18年間で変わったのはサーバーの種類だけではありません。現在は、天然水・RO水といった水の違いに加え、宅配水か浄水型か、ボトル交換が必要か、定額制か、水をどれだけ使うかまで含めて選ぶ市場になっています。

参考：一般社団法人 日本宅配水＆サーバー協会「日本の宅配水業界統計データ」、矢野経済研究所「2024年版 ウォーターサーバー市場の現状と将来展望」「宅配水市場に関する調査を実施（2024年）」、2011年「災害と家庭用ウォーターサーバーに関するアンケート」。数値は各公開資料に基づいています。