ウォーターサーバーを3年間使う場合、総額は「毎月の費用×36か月」だけでは正確に比較できません。初期費用、電気代、メンテナンス費用、配送関連費用に加え、3年以内に解約する場合は解約金や撤去費用などが発生することもあります。
この記事では、特定メーカーの料金比較ではなく、3年間の総額を自分で計算する方法を中心に解説します。具体的な製品同士の3年間総額を比べたい場合は、比較記事へ進むと効率的です。
ウォーターサーバーの3年間総額は「初期費用＋36か月分＋終了時費用」で計算する
3年間の総額を出すときは、契約開始から36か月後までに実際に支払う費用を積み上げます。まずは基本となる計算式を確認しましょう。
基本の計算式を確認する
3年間の総額は、次のように考えると整理しやすくなります。
3年間総額 ＝ 初期費用 ＋（毎月かかる費用 × 36か月）＋ 期間中の追加費用 ＋ 3年時点で解約する場合の費用
毎月かかる費用には、水代やサーバーレンタル料だけでなく、電気代なども含めます。浄水型の場合は、水ボトル代ではなく定額のサーバー利用料が中心になるなど、タイプによって料金構造が異なります。
月額4,000円なら36か月で144,000円
計算方法を分かりやすくするため、仮に毎月の費用が4,000円で変わらないとします。
4,000円 × 36か月 ＝ 144,000円
この場合、月額部分だけなら3年間で144,000円です。ただし、これはあくまで計算例です。実際には初期費用や電気代、利用量によって変わる水代、解約時の費用などを加える必要があります。
月額差は3年間にすると大きくなる
たとえば、2台のウォーターサーバーで月額費用に500円の差がある場合、36か月では18,000円の差になります。
500円 × 36か月 ＝ 18,000円
月単位では小さく見える差でも、3年間では無視しにくい金額になります。そのため、長期利用を前提にするなら月額料金ではなく総額で比較することが重要です。
3年間の総額に含めたい費用を確認する
総額を正しく計算するには、毎月表示される基本料金以外の費用も拾う必要があります。契約前に次の項目を確認しましょう。
水代・月額利用料
宅配水型では、毎月注文する水の本数によって水代が変わります。家族人数や使用量が多いほど注文量が増え、3年間の総額にも影響します。
浄水型では、家庭の水道水を利用するため宅配ボトルの水代はありませんが、サーバーの月額利用料が設定されているのが一般的です。水道代も発生しますが、契約サービスへ支払う料金とは分けて考えると整理しやすくなります。
サーバーレンタル料・電気代
サーバーレンタル料が無料の製品もあれば、毎月費用が発生する製品もあります。「水代だけ」を比較すると、この差を見落とすことがあります。
また、冷水・温水を保つための電気代も継続的に発生します。実際の電気代は機種、使用環境、利用方法、電気料金単価などで変わるため、メーカー公表の目安がある場合は条件を確認したうえで計算に加えましょう。
初期費用・設置費・メンテナンス費
契約時には、事務手数料や登録料、設置費用などが発生する場合があります。水道直結型などでは設置工事に関する費用も確認が必要です。
また、定期メンテナンスや部品交換に別料金が設定されている場合は、3年間に何回発生するかを確認して総額へ加えます。月額料金に含まれている費用は二重に計上しないよう注意してください。
配送料・休止手数料などの追加費用
宅配水型では、配送地域や注文条件によって配送料が発生する場合があります。また、水が余って配送を休止したときに手数料がかかる契約もあります。
こうした費用は毎月必ず発生するとは限りませんが、自分の使い方で発生しそうなら3年間の予算に含めておくと、実際の支出との差を小さくできます。
3年時点の解約金を含めると実質負担が変わる
3年間の総額を考えるときに見落としやすいのが、36か月時点で解約した場合の費用です。「3年使えば解約金は必ずゼロ」とは限らないため、契約条件を確認しましょう。
最低利用期間が3年を超える契約では解約金が残る場合がある
ウォーターサーバーには、最低利用期間が設定されている契約があります。契約から3年経過した時点でも最低利用期間を満たしていなければ、解約時に所定の費用が発生する可能性があります。
逆に、3年より短い最低利用期間で、条件をすでに満たしていれば、契約期間に基づく解約金が発生しない場合もあります。具体的な条件は各社・各プランで異なります。
解約金は契約年数によって変わることがある
契約によっては、「1年未満」「1年以上2年未満」のように利用期間に応じて解約金が変わる場合があります。そのため、単に解約金の最高額だけを見るのではなく、36か月時点でいくらになるのかを確認することが重要です。
解約金が発生する仕組みそのものを詳しく知りたい場合は、ウォーターサーバーの解約金とは？違約金が発生する条件を解説で確認してください。
撤去・返却など別の費用がないか確認する
解約時には、契約解除料以外にもサーバー返却や撤去に関する費用が設定されている場合があります。特に設置工事を伴うタイプでは、撤去条件まで確認しておくと安心です。
「解約金0円」という表示だけで終了時の負担がすべてゼロと判断せず、契約書や料金表で解約時に必要な費用を確認しましょう。
3年間総額を計算するときは複数のケースを作る
ウォーターサーバーの費用は、水の使用量や解約時期によって変わります。1つの数字だけではなく、自分の利用パターンに合わせて複数ケースを計算すると判断しやすくなります。
ケース1｜月額3,500円・初期費用0円の場合
毎月の費用を3,500円、初期費用と期間中の追加費用を0円と仮定します。
3,500円 × 36か月 ＝ 126,000円
36か月時点で解約費用も発生しなければ、計算上の3年間総額は126,000円です。実際の契約では電気代など別途発生する費用があれば加算します。
ケース2｜月額4,500円・初期費用3,000円の場合
毎月4,500円、初期費用3,000円と仮定すると、次のようになります。
4,500円 × 36か月 ＋ 3,000円 ＝ 165,000円
ここに電気代や追加配送費などが別途必要なら、その分を加えます。料金表を見るときは、「月額4,500円」だけでなく3年間でいくらになるかへ置き換えることがポイントです。
ケース3｜3年時点で解約金10,000円がかかる場合
月額4,000円で36か月利用し、3年時点の解約に10,000円かかると仮定します。
4,000円 × 36か月 ＋ 10,000円 ＝ 154,000円
同じ月額4,000円でも、解約金がなければ144,000円なので、終了時の条件によって総額は10,000円変わります。なお、ここで示した金額は計算方法を説明するための仮定であり、特定のウォーターサーバーの料金ではありません。
3年間使う前提なら月額より契約期間と総額で選ぶ
Bridge記事として次の比較へ進む際は、「毎月安いか」だけではなく、36か月使ったときの総額と契約条件をセットで確認すると候補を絞りやすくなります。
36か月時点の総額を同じ条件で比較する
【水の使用量をそろえる】
宅配水型を比較するときは、各社で月間使用量をそろえて計算します。
【含める費用をそろえる】
水代、レンタル料、電気代、初期費用など、比較対象に含める項目を統一します。
【36か月時点の解約条件を見る】
3年間使った直後に解約した場合の費用まで確認すると、実質的な負担を比較しやすくなります。
具体的なサービスを同じ条件で比べたい場合は、関連記事「ウォーターサーバー3年間総額比較｜契約期間・解約金も含めて比較」へ進むと比較しやすくなります。
引っ越しや乗り換えの可能性があるなら解約条件を重視する
3年間使うつもりでも、引っ越しや生活環境の変化で途中解約する可能性はあります。その場合は、月額料金が少し安い製品より、契約期間が短い、または解約時の負担が小さい製品のほうが結果的に支出を抑えられることがあります。
解約金を重視して候補を探す場合は、「解約金が安いウォーターサーバーおすすめランキング」や「契約期間が短いウォーターサーバーおすすめランキング｜解約金も比較」で具体的な候補を確認してください。
途中で乗り換える場合はキャンペーンだけで判断しない
乗り換えキャンペーンで解約金の一部を負担してもらえる場合でも、新しい契約の最低利用期間や月額料金によって長期的な負担は変わります。
特典額だけでなく、「現在のサーバーを継続した場合の残りの費用」と「乗り換え後に支払う総額」を比較することが大切です。乗り換えを具体的に検討する場合は、「ウォーターサーバーの乗り換えキャンペーン比較｜解約金負担も確認」が参考になります。
まとめ｜3年間総額は36か月分の料金と解約条件まで含めて計算する
ウォーターサーバーを3年間使ったときの総額は、単純な月額料金だけでは判断できません。基本は「初期費用＋36か月分の継続費用＋期間中の追加費用＋3年時点の解約費用」で計算します。
月額500円の差でも3年間では18,000円になるため、長期利用では小さな月額差も重要です。一方、月額が安くても3年時点で解約金が残る契約なら、実質総額が逆転する可能性があります。
まず自分の水使用量と利用期間を想定して3年間の総額を計算し、その後に具体的なウォーターサーバーの3年間総額比較へ進むと、料金と契約条件の両面から選びやすくなります。